仕事に慣れ、スキルを習得し、会社に貢献できるまでに3年はかかるという考え方がまだまだ根強い反面、労働環境の変化や価値観の多様化などにより、正社員でも入社１年未満での退職も珍しくなくなってきています。
しかし、逆に「勤続１年未満お断り」の企業も増えているようですね。
今回は、勤続年数が短い場合のデメリットとそれでも前向きな選択をするためのポイントを解説します。
【勤続年数1年未満】勤続年数が短い転職デメリット
令和５年の平均勤続年数は男性13.8年に対 して女性9.9年です。勤務年数｜厚生労働省
転職時の評価が厳しくなる
採用担当者は「うちもすぐに辞めてしまうのでは？」と懸念し、どうしても慎重になります。
職歴が短いと、スキルや成果を十分に証明しづらいかもしれません。
収入や雇用保険への影響
退職時にボーナスがもらえない、失業保険の受給資格（自己都合退職の場合、雇用保険の加入期間が１年以上必要）を得られないなど、経済的なデメリットにも注意が必要です。
雇用保険の「基本手当」は、雇用保険の被保険者（雇用保険に加入している労働者）が離職して、次の1.及び2.のいずれにもあてはまる場合に支給されます。
- ハローワークに来所し、求職の申込みを行い、就職しようとする積極的な意思があり、いつでも就職できる能力があるにもかかわらず、本人やハローワークの努力によっても、職業に就くことができない「失業の状態」にあること
- 離職の日以前2年間に、「被保険者期間」が通算して12か月以上あること
ただし、倒産・解雇等により離職した方（「特定受給資格者」又は「特定理由離職者」）については、離職の日以前1年間に、被保険者期間が通算して6か月以上ある場合でも可
勤続１年未満＝ダメ？
それでも、短期間での退職を選択することもあると思います。
もちろん、すべてのケースで「勤続１年未満＝ダメ」ではありません。
例えば、
●職場環境が悪く、心身に悪影響がある場合
●キャリアアップのためにより適した環境が必要となった場合
●自分の適性を見定めた結果、新たな道を選択すべきと判断した場合
このような理由であれば、転職活動時にしっかりと説明することで、採用側も納得してくれる可能性があると思います。
まーちゃんのひとりごと
大切なのは、「自己分析」と「今後の方向性」が定まっているかということです。
●短期離職は不利になるかもしれないのになぜ敢えて辞めるのか
●次のステップで何を達成したいのか
●どんなスキルを磨きたいのか
このようなポイントをよく考えて、転職に踏み切るのか判断してもらえればと思います。
【勤続1年未満】勤続年数が短い転職のデメリット・失業保険について解説！のまとめ
いかかでしたか
勤続１年未満の退職にはデメリットがあることは確かかもしれませんが、デメリットを理解した上での決断であれば、前に進めて後悔を残さないようにすることも大切ですね。
とにかく辞めるではなく、将来につなげる・つながるための選択をして欲しいと思います。
最後までお読みいただきありがとうございました。
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